日本の捏造歴史研究所

デービット・アイクの「大いなる秘密」からの引用
上巻　第九章
アメリカは英国王室の所有物

	英国王命令による「殺しのライセンス」 　　　　　　　　　キリスト教テロで北米原住民を統制せよ     　一六〇四年、政治家、事業家、承認、工場経営者、銀行家など各界の指導者が、グリニッジにおいて会合を開いた。続いてケント州に集まった彼らは「ヴァージニア会社」を結成した。英国人をはじめとするヨーロッパの白人が、近い将来、北米大陸に大量に流入するであろうことを見越しての動きだった。この「ヴァージニア会社」の筆頭株主は、英国王ジェームズ一世（レブティリアン）であった。最初に特許状がはっこうされたのは一六〇六年四月十日のことであった。修正・追加条項も含めたこの特許状の内容からするとヴァージニア会社に支配されたアメリカ植民地の実態は次のようなものであったことがわかる。   　●ヴァージニア会社は、二つの会社から構成されていた。そのひとつはロンドン会社、もう一つはプリスマ会社（ニューイングランド会社）であった。前者は一六〇七年五月十四日に開かれたアメリカ植民地、ジェームズタウンを管轄していた。後者が管轄したのは、あの「ビルグリム・ファーザーズ」である。一六二〇年十一月にコッド岬に到着したビルグリム」たちは、一二月二一日にプリマスの港に上陸した。アメリカの神話となった「ビルグリム・ファーザーズ」はヴァージニア会社の第二部門、ニューイングランド会社の職員たちであったのだ。 　●ヴァージニア会社は、現在「合衆国」と呼ばれている土地の大部分、および沿岸から約一五〇〇キロの範囲内にある島嶼を所有していた。このなかにはバミューダやカリブ諸島も含まれていた。ヴァージニア会社（英国王家の血族）は、アメリカ大陸で採掘される金と銀について、なんと五〇パーセントの権利を有していた。その他の資源についても五〇パーセント以上の権利を有し、あらゆる事業について、その利益の五パーセントを受け取る権利を持っていた。特許状に定められたこれらの権利は、ヴァージニア会社を所有する者たちの相続人によって、代々受け継がれてきた。つまり、この権利は永遠に存続するのだ。これらの権利を享受するヴァージニア会社のメンバーたちは、ロンドンを拠点として活動し、財産管理者や投機家や大農場主として、その名を知られるようになった。 　●ヴァージニア会社の設立から二十一年間、植民地での交易活動に課せられた税は、王室会計長官を通じて、直接に英国王室へと納められた。物品を植民地の外へと輸出することは、英国王室の許可なしには決して許されなかった。もし許可なくそんなことをすれば、それらの物品は船ごと差し押さえられた。 　●ヴァージニア会社の土地は「委託使用証書」によって各植民地へと貸与されていた。ヴァージニア会社のメンバーたちが相続したり売買したりしていたのは、あくまでも土地の永続的使用権であった。彼らは決して土地の所有者ではなかった。土地の所有権は英国王室にあった。 　●植民地は、それぞれ十三人のメンバーを持つ二つの植民地評議会によって統治されていた。しかし、最終的決定権を持っていたのは、ロンドンの国王評議会であった。アメリカ植民地の統治者は、英国王によって選ばれていた。大統領と呼ばれる現代アメリカの統治者も、その実態は植民地時代から何も変わっていない。 　●英国王は植民地評議会をつうじて、植民地の人々にアメリカ原住民をも含めたすべての者にキリスト教を強制するように命じた。当時の言い回しで言うと次のようなことになるだろう。すなわち「最大の敬意と努力をもって、神の言葉たるキリスト教を伝え広めよ。われわれの植民地内においてのみならず、周囲の地に住む未開の者たちをも、わがイングランド王国において確立された正しき信仰によって教化せよ」と。   否が応でも、キリスト教をアメリカ原住民に強制せよと言うのだ。つまり北米原住民の文化や知識を破壊せよと命じているのだ。これはカルヴィン派ピューリタンのキリスト教テロによって、植民地内部を統制せよということである。この国王命令は、まさに「殺しのライセンス」だ。原住民を拉致し、拷問を加えて殺してしまおうともなんらお咎めを受けないというのだから。 　●ヴァージニア会社の植民地では、刑事裁判所はアドミラルティー・ロー（英国海事法）に則り、民事裁判所はコモン・ロー（英国陸事法）に従っていた。 　この致命的な問題については、もう少し後で説明しよう     二つのアメリカ「ＵＳＡ」と「ｕｓＡ」双方は経営責任者の英国、オーナーのヴァチカンが収奪済み   実はこれらの内容は今日にも該当している。もう一度読み直して、ことの重大さを充分に理解していただきたい。十三州のアメリカ植民地は、一七八三年のパリ条約によって「独立」国家としての承認を受けた。しかしその実態は、ヴァージニア会社が「アメリカ合衆国」へとその看板を変えたにすぎなかった。あなたはご存じだろうか、二つのＵＳＡ（合衆国）があることを。「ＵＳＡ」と「ｕｓＡ」だ。 　「usＡ」とは、各州からなる領域だ。それら各州の土地は、いまだに、旧ヴァージニア会社筆頭株主としての英国王室によって所有されているのである。 　「ＵＳＡ」とはポトマック川西方のおよそ一一〇平方キロの領域、連邦首都たるワシントンＤＣである。保護領たるグアムやプレルト・リコもこれに含まれる。「ＵＳＡ」は「国」ではない。それはブラザーフッド・レプティリアンの血族によって所有される「企業」である。「ＵＳＡ」とは、ヴァージニア会社そのものなのだ！アメリカ人が社会保障番号を受け入れるということは、「ｕｓＡ」の市民が「ＵＳＡ」（英国王室所有のヴァージニア会社）に自らの主権を明け渡し、そのフランチャイズになることを意味する。では、なぜアメリカ人たちは、社会保障番号を受け入れるのだろうか？それは彼らが自分たちのしていることをの意味を理解していないからである。 　アメリカ人たちは「合衆国は一つしかなく、連邦政府はその正統な政府である」と信じ込まされているのだ。たとえば「アメリカ人は連邦政府に所得税を納めなければならない」と規定した法律はどこにもない。しかし、アメリカ人たちは連邦所得税を支払い続けている。そうしなければならないと信じているからだ。ブラザーフッド支配下の連邦政府は、テロをもその手段としているため、連邦所得税の徴収が詐欺だと知っている者も、それは支払わざるをえないのだ。 　さあ、お茶をすすって深呼吸していただきたい。話はまだまだあるのだ。 　アメリカで産出される金銀についての権益や徴税権など、ヴァージニア会社のオーナーたちが持っていた特権は「ＵＳＡ」（旧ヴァージニア会社、現在はワシントンＤＣの連邦政府）の所有者であると同時に「ｕｓＡ」（アメリカ各州）の土地を所有する英国王室によって、現在も受け継がれている。つまり「独立」以降もそれ以前と同じ割合の上納金が、連邦政府職員（すなわちヴァージニア会社の職員）によって、アメリカの人々から徴収され続けてきたということだ。大統領さえも一職員にすぎない。「ｕｓＡ」の土地を所有する英国王室は「ＵＳＡ」の土地と期間を所有している。そのなかには、連邦国税庁（ＩＲＳ）や連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が含まれる。 　この連邦準備制度理事会とは、私有のあめりか「中央銀行」であり、存在しない金（マネー）を政府に貸し付けて利子を取っているのだ。結局その利子は、最終的に納税者が負担させられている。この連邦準備制度理事会は、英国およびヨーロッパのブラザーフッド一族によって所有されている。しかし、さらにもう一ひねりあるのだ。表向きヴァージニア会社の所有となっていた莫大な資産、その真の所有者は誰であろう？その答えはヴァティカンである。 　一二一三年十月三日、英国王ジョンは「英国王単独法人」としてのイングランド統治権を「キリストの代理人」として世界統治権を主張するローマ法王に譲渡した。その見返りとして法王は、英国王に対し、統治の執行者としての地位を与えた。言うならば、英国王家が経営責任者で、ヴァティカンがオーナーというわけだ。もちろんその裏には、ヴァティカンを操る真のオーナーがいるのだが。「ロンドンは、ブラザーフッドの作戦レヴェルの中枢である」と私が言い続けてきたのはこのような理由によるのである。 　ロンドンよりさらに高いエレヴェルの力の所在地がヴァティカンである。しかし私としては物理的次元（われわれの住む世界）における彼らの究極レヴェルの拠点（最高中枢）はチベットあるいはアジアのどこかの地下にあるのではないかと考えている。 　このようにアメリカの人々は、巨大な詐欺によって血を吸われ続けてきた。それが今も続いている。しかし「自由の大地」とはなんという皮肉であろうか。アメリカ大統領や政府高官は、このことを熟知している。あのジョン王は、ローマ教皇にイングランドの統治権を譲渡した。そしてジョン王を操っていたのは聖堂騎士団であった。